株式相場大荒れ

トランプ大統領の関税戦略展開で連日株式相場は大荒れです。何でもありの米国外交政策に振り回されて右往左往している間は、適正相場(フェアバリュー)を探しても意味を持たないのかも知れませんが、それでもどこかに市場の多くの参加者が認識する落ち着きどころがあるはずです。

東京株式市場の日経225指数では一株当たり純利益(EPS)倍率がそのヒントになります。

平時にかぎれば、長年この指数に入っている企業のEPSの14～16倍で日経225インデックスが動いています。14倍未満になると割安とする投資家が買いに回って相場が下支えされるし16倍を超えると利食いの売りが出て相場は頭打ちになりがちです。EPSを日毎計算するホームページがあり、それによれば4月9日は2465円(225社加重平均)です(最大値は2500円超)。それによると9日終値31714.03円はおおよそ12.9倍、平常時であれば割安で買いが殺到するレベルです。
   トランプ関税で大幅景気後退の予感で大不況が訪れる不安、企業収益悪化でEPSが下落して適正相場の先取りで市況が下がっているのでしょうが、昨夜の夜中に「追加関税分の90日延期宣言」で日経先物市場は虚をつかれ31000円台から35000円まで急騰しました。EPS倍率が半日の間に12.9倍から14.2倍まで戻ったことになります。ここ数年上昇し続けてきたニューヨーク株式はEPS倍率が30倍超までになっていました。日本の1980年代バブルでは大崩壊直前は60倍になっていたと言われます。もちろん世界恐慌が訪れればこんな物差しは役に立ちません。

実は、明け方4時ごろに目が覚めて寝付かれず、起き上がってスマホを眺めたら追加関税延期報道を見て驚き、あきれました。これから数か月、トランプの貿易戦争、対中封じ込め政策で金融市場が振り回され不安があるでしょうが、EPS15％減でも14倍で29300円ですから、おそらく30000円を割るレベルでは日本株の割安感が出て来そうです。

眠い目をこすりながら明け方、こんなことを妄想していました。逆に言えば、こんなことでも考えていないと気持ちが落ち着かないということです。